海外製ディスポーザー

海外では普及率が高いディスポーザーですが、日本で使用する場合は性能基準や運用ルールが細かく、実はかなり繊細な家電です。
チェックされるポイントとしては、次のような項目が挙げられます。
・水流の強さ(流し切れるか)
・破砕力(パワー)
・日常使いできる騒音レベル
・シンクに負担をかけないサイズと重量
・破砕方式の違い
・配管に負荷をかけにくい機能(自動洗浄、自己診断など)
また近年のディスポーザーは内部素材に樹脂を採用する機種が増え、錆びにくく劣化にも強い傾向があります。以前は耐用年数が5〜10年程度と言われる製品も多くありましたが、国産の最新機種では10〜15年が目安とされることもあります。使用環境や使い方によって差は出ます。
海外製は家電量販店で入手でき、DIYで設置する家庭も多いことから、パワー重視の設計が多いのが特徴です。価格帯も幅広く、比較的安価なモデルもあります。一方で、フタのない連続投入式が主流で、日本製に比べると耐久性が短めとされることもあります。
海外製のメリットはフタがないため、好きなタイミングで生ごみを投入しやすい点です。作動方法も、足元のペダル式や壁スイッチ式など機種によってさまざまです。海外で製造された輸入製品にフタを付けるなど、日本向け仕様として販売されているケースもあります。
日本製の多くはフタスイッチ式です。安全性を最優先し、子どもが誤って手を入れるリスクや、金属カトラリーなどの誤投入による事故を防ぐため、フタを閉めて回す、またはロックすることで作動する設計が一般的です。
日本での導入は比較的ゆっくり進んできましたが、設置できるかどうかは一律ではありません。一般的に下水道が整備された地域で導入されることが多い一方で、自治体の運用やマンションの管理規約によって、設置条件や指定業者、機種の制限があるケースもあります。地域で問題なくてもマンションでは不可、ということもあり得るため、事前確認は必須です。
また新築マンションの導入では、一定の性能試験基準を満たした製品が採用されるケースが多く、採用実績のあるメーカーから選定されるのが一般的です。



新規マンションに設置されるメーカーは、前述の日本製メーカーが中心ですが、物件によっては海外ブランドが採用されるケースもあります。
たとえば InSinkErator(ISE)は、モデル110・120が採用される例があります。一方で、最新のAC105-Bについては、新規マンションの標準設備としての採用事例は多くない印象です。導入状況は時期や物件の仕様によって変わるため、個別確認が確実です。
またスキューズは、企画開発を行い、製造は外部工場に委託するファブレス型のメーカーです。形状はYS7000Lとサイズ感が近く、性能面の評価もありますが、価格帯がやや高めなこともあり、新規マンションの標準採用は限定的です。
なお、日本製メーカーであっても、自社工場で一貫生産しているところは多くありません。製造委託やOEMを含めて供給体制が組まれているのが一般的です。
| 新規マンションに設置されるメーカー | 新規マンションに導入事例のないメーカー |
| 少数ですが海外メーカーも導入されている。 InSinkErator(ISE)モデル55・110・120 https://www.insinkerator.jp/files/pdf/Model55-110-120_general_catalog.pdf | AC105B https://www.insinkerator.jp/disposer/ac105.html スキューズ https://www.skewes-jp.com/products/ |
(※現在は国産メーカーの一定の基準を満たした認証製品のみ新規マンションに導入されています。)
新規マンションと海外製ディスポーザーの「採用されやすさ」の違い
日本で新規マンションに採用されるディスポーザーは、排水設備としての扱いも含め、一定の基準や運用ルールに沿った製品が選ばれやすい傾向があります。そのため、結果として国内メーカー中心の構成になり、海外製は標準設備としては少数派になりやすいのが実情です。
一方で海外製ディスポーザーは、家電量販店などで購入できるモデルも多く、海外ではDIYで取り付ける文化もあります。価格帯が広く、連続投入式など操作性に特徴がある反面、国内での部品供給や修理体制、使用環境の違いによって、耐用年数の考え方が日本製とズレることがあります。目安として短めに見られるケースもあるため、導入前に故障時の対応方法や交換のしやすさまで確認しておくと安心です。
日本では長寿命設計をうたう製品が多く、設置はDIYではなく施工経験のある業者に依頼するのが一般的です。特にマンションでは管理規約や施工方法の指定が絡むこともあるため、購入前に規約確認と現場条件の確認を行い、適合する機種を選ぶことが失敗を防ぐ近道になります。
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